マンションのリフォームをするなら、間取り変更をして、部屋を一新したいですね。
しかし、「マンションってそもそも間取り変更できるの？」、「マンションの間取り変更って戸建て住宅と違って色々制約がありそうだけど、大丈夫なの？」と疑問に感じる方もいるでしょう。
そこで今回は、マンションリフォームの間取り変更の方法や、マンションの間取り変更の条件、注意点などをご紹介していきます。
マンションリフォームの間取り変更の方法
そもそも間取り変更とは、壁を撤去して、部屋の空間を広げたり、間仕切りを作って部屋のレイアウト変更をしたりすることです。
まずは、マンションの間取り変更の方法を具体的にご紹介します。
＊間取り変更例1
部屋と部屋を隔てていた壁を取り除くことで、例えばリビングのスペースを広くする。
＊間取り変更例2
洗面所や洗濯機を置く場所を変えて、より機能的な場所へ移動させる。
＊間取り変更例3
トイレ、バスタブの向きや位置を変えて、スペースを広くする。
＊間取り変更例4
廊下と部屋の壁をなくして部屋に取り込む。
＊間取り変更例5
間取りを変更して、風を通りやすくしたり、採光が良くなるようにする。
間取り変更をすることで、お部屋がより快適で、使いやすくなります。
マンションの間取り変更ができる場合とできない場合
マンションは、間取り変更ができる場合と、そうでない場合があります。
マンションには「共用部分」と「専有部分」とで分かれています。
リフォームによる間取りができるのは、「専有部分」のみです。
「共用部分」の工事が必要な場合は、マンションの管理規約を確認しましょう。
「共用部分」の工事は、マンションの管理規約に基づいて事前申請を行うことが義務付けられていますが、そもそも、どの部分が共用で、専有なのか理解をしておく必要があります。
一般的にどこが共用部分で、専有部分なのか、ご紹介をしていきます。
共用部分
共用部分は、マンションの住民が共用する部分なので、間取り変更はできません。
・お部屋の天井、床、壁(マンション構造の強度に関わる骨組み部分)
・窓枠や窓ガラス、網戸
・ベランダ、バルコニー、専用庭
・エレベーター
・電気、給排水の共用設備
以上が共用部分です。
思っていたよりも、共用部分は多いと感じたのではないでしょうか。
専有部分
専有部分は、その部屋の住人のスペースと言えるため、間取りの変更が可能です。
・天井や床、壁に囲まれている、住居部分
まずは、お住まいのマンションの管理規約をきちんと確認しておきましょう。
間取り変更の際の注意点
マンションの間取り変更では、注意しなければならない点があります。
マンションの構造によっては、リフォームの難易度が変わる
マンションの構造によっては、間取り変更の難易度も変わってきます。
一般的にマンションの構造は2種類あり、「ラーメン構造」と「壁式構造」と言います。
それぞれの構造において、リフォームをする場合にはメリットとデメリットがあります。
＊ラーメン構造
ラーメン構造は、中高層マンションに取り入れられる建築構造です。
柱と梁をつなぎ、建物を支える構造になっています。
ラーメン構造のメリットは、壁自体には支えの機能はないため、壁を壊して自由に設計をすることができます。
しかし、柱と針が太いがために、部屋の中で露出度が高くなってしまう点、また、壁紙や床のリノベーションには手間がかかってしまう点がデメリットと言えます。
＊壁式構造
壁式構造は、5階建てまでのマンションに取り入れられる構造です。
床版と壁版を組み合わせて、この構造は作られており、耐震性・断熱性に優れています。
壁式構造のメリットは、壁に凹凸がなく、柱の出っ張りがないために空間を広く活用できる点です。
デメリットとしては、リフォームをするときに壁が支えの中心となっているため、壁を動かすことができない点です。
パーテーションのように部屋を仕切れるようにするデザインや家具を使って、梁を目立たなくするなどして、工夫をしていく必要があります。
マンションの管理規約による制限がある
各マンションには管理規約があり、先ほど解説したように、「共用部分」「専有部分」でマンションは区分されています。
マンションのリフォームは「専有部分」のみ可能なので、お住まいのマンションの管理規約を確認し、規定に沿った方法、間取りでリフォームの工事をするようにしましょう。
水回りリフォームは排水経路の確認が必要
マンションの水回りの移動は、配管をどの程度自由に動かすことができるかが重要です。
特に古いマンションは、床下が狭いことが多く、排水管の傾斜を十分につけられなくなる可能性があります。
排水管の傾斜は、積まれや水漏れが起きないように必要なものなので、排水管を移動させる際には、専門家に必ず相談し、計画を立てましょう。
まとめ
マンションのリフォームは、制約があるからこそ、事前の調査が重要です。
お住まいのマンションの管理規約を確認したり、プロに相談して、事前調査をしておきましょう。
